サービスメニュー・料金

エターナルフィナンシャルグループ㈱のサービスと料金体系を紹介します。

無料のサービス

商品・サービスの

相談・提案

・生命保険の見直し、加入相談
・新NISAの口座開設、買付相談
・住宅ローンの新規借り入れ、借り換え相談
・不動産の購入、売却相談
(1回:30分) 事前予約が必要です。※金融商品仲介業、貸金業代理店、保険代理店として商品の提案を前提とした無料相談となります。

有料のFPサービス

なんでもマネー相談

(商品提案無し)

家計管理、資産運用、不動産投資、住宅資金、住宅ローン、老後資金、相続対策、生命保険、損害保険などの現状を診断し、問題解決のアドバイスを受けたい人向けのサービスです。
10,000円(税別)
(1回:60分)
 

※事前予約が必要です。
なんでもマネー講習

(商品提案無し)

資産運用、不動産投資、住宅資金、住宅ローン、老後資金、相続対策資金、生命保険、損害保険など、お金や金融商品を学習したい人向けのサービスです。
10,000円(税別)
(1回:60分)

※事前予約が必要です。
キャッシュフロー分析 平均余命までの家計収支と貯蓄残高を試算し、キャッシュフロー表を作成します。キャッシュの流れが明確になります。
15,000円(税別)
身の丈診断

(住宅購入予算)

住宅購入予算を「無理なく返済できる借入額」になるように診断します。
15,000円(税別)
※キャッシュフロー分析とセット
マネー講座

(教材1冊付き)

・20代 若手社会人のマネー&ライフプラン
5,000円(税別) (30分程度)・30~44歳 FPと考える生活設計・45~59歳 50代から考えるセカンドライフ・60~70歳 60代から始めるマネー&ライフプラン
10,000円(税別) (60分程度)
※年代別のテキストを活用したマネー講座です。
ライフプラン

提案書

キャッシュフロー分析をした上で、住宅資金、教育資金、老後資金(3大資金)の資金繰りがショートしないように、収支計画の具体的な改善策を提案書にまとめます。
50,000円(税別)
※キャッシュフロー分析とセット
相続対策

提案書

・財産移転対策(生前贈与)
・納税資金対策
・財産評価引下げ対策
・遺産分割対策
※不動産、生命保険を活用した提案が具体的にできます。
50,000円(税別)
※なんでもマネー相談とセット
確定拠出年金

(企業型)
投資教育等

①従業員説明会(1回) 30,000円(税別)
②導入投資教育 105,000円(税別)~
③継続投資教育 月額5,500円(税別)~
・年1回の継続投資教育(集合研修)
・加入者のリバランス提案
・年4回の情報提供
・メール相談(スイッチングや配分変更、その他FP相談可)
2018年3月11日

プラン実行・各種手続き(保険)

保険商品の具体的な提案を希望されるお客さまには、保険代理店としての立場で無料のプラン実行・各種手続きのご案内をいたします。

お客さまのライフプランに基づく保障、お客さまを取り巻くリスクに備える補償をオーダーメイドで設計いたします。

なお、保険商品の販売では、保険業法、金融サービスの提供及び利用環境の整備等に関する法律を遵守し、勧誘方針に即したお客さま対応をいたします。

生命保険代理店 

相続対策(相続税引下げ・遺産分割・相続税納税資金)、事業承継対策(事業継続資金、役員退職慰労金、債務返済資金、自己株式買取資金)、教育資金や老後資金の経済準備、万一の生活資金や三大疾病の備えなど、お客さまの人生に適した生命保険をオーダーメイドでお届けいたします。

  • 「80歳~90歳でも契約ができる一時払終身保険が知りたい」
  • 「自社株評価に連動し、解約返戻金の積立もできる法人向け生命保険が知りたい」
  • 「企業の退職金や老後資金準備に適した、保障と貯蓄を兼ね備えた保険が知りたい」

このようなニーズにお応えすることができます。

■加入・見直し

  • ソニー生命
  • アクサ生命
  • マニュライフ生命
  • ジブラルタ生命
  • オリックス生命
  • 第一生命
  • 第一フロンティア生命
  • ネオファースト生命
  • チューリッヒ生命
  • SONPOひまわり生命
  • エヌエヌ生命
  • 明治安田生命
  • 日本生命
  • 大樹生命

 

お客さま本位の業務運営に関する方針

損害保険代理業 

火災、風水害、地震による財産の損失や休業損害、自動車事故、労働災害、従業員の福利厚生、経営者責任による賠償責任など、お客さまを取り巻くリスクの存在を確認し、損害額の大きいリスクに対しては、損害保険の付保を提案いたします。

【賃貸オーナー向け】

  • 「アパートの火災等により、家賃収入が得られないときの損失に備えておきたい」
  • 「アパートでの死亡事故発生に伴う空室期間の家賃の損失や、遺品整理等にかかる費用に備えておきたい」

このようなニーズにお応えすることができます。

■加入・見直し

  • 三井住友海上火災保険
  • セコム損害保険

 

勧誘方針

 

インターネット専用保険の取扱いもしております。

1DAY自動車、海外旅行、レジャー、ゴルフ、自転車保険はコチラ

2018年3月10日