こんにちは！スタッフのマホです。

今回は、大学資金の準備方法について駒崎FPに教えていただきたいと思います＾＾。

マホ「前回のブログで、大学資金がどのくらいかかるのかを教えて頂き、私立大学となると800万円以上はかかるようなので、前もってのしっかりした準備が大切と感じました。教育資金の準備方法として、一番に学資保険が思いうかぶのですが、あとは投資信託になるのでしょうか？」

駒崎FP「教育資金はいつまでにいくら必要なのかが決まっています。そのため、大学の入学前と在学中に毎年受け取れる学資保険が無難ですね。学資保険のメリットは、契約者（親）が死亡時には、その後の保険料の支払いが免除されて、その後の学資金は予定通りに受け取れるという保障機能があるのが魅力的です。でも、積立投資信託も選択肢の１つですね。」

マホ「そうですね。学資保険は名の通り保障機能がついているのは安心ですね。学資保険と投資信託それぞれ違うメリットとデメリットがありそうですね。」

駒崎FP「投資信託は、投資先が主に株式としているファンドや主に債券としているファンドがあります。国内債券のみに投資しているファンド（投資信託）を選択すると、リスクを抑えながらも学資保険よりも増える投資効果が期待できます。ただし、10年以上の長期投資をすることが前提です。」

マホ「なるほど～。リスクを抑えながらも学資保険よりも増える投資効果が期待できるのですね。ファンド選びは重要ですね。」

駒崎FP「現在の学資保険の返戻率は、18歳まで月払いで支払いをし、18歳時に一時金、その後1年ごとに4回一時金を受け取るタイプで、約104%くらいの返戻率です。300万円支払いしたら総額312万円受け取れる計算ですね。」

マホ「学資保険は毎月の引落しで確実に貯めやすく、支払額よりも受取総額は少し増え、契約者（親）が万一の時の保障があるというのは安心ですね。」

駒崎FP「積立投資信託の国内債券型の場合、過去の実績によれば、年率1.5%くらいの成績のファンドがあります。例えば、18年間で約300万円の支払いとなるように毎月投資していくと、1.5%の運用成果で18年後の資産が約344万円になる計算です。投資信託は将来の運用実績を保証することはできませんが、長期積立投資をすることで元本割れのリスクは低くなります。」

マホ「長期積立投資にすることで元本割れのリスクを低くし、年率1.5%くらいの成績のファンドで考えると、学資保険と同じ300万円の資金で18年後の資産は、学資保険よりも多くなりますね。メリットデメリットを考え、それぞれ自分にあった方法を選ぶのがよさそうですね。」

今回も駒崎FPありがとうございました＾＾

次回は、数年毎に海外旅行に行きたい場合、定期預金と投資信託のどちらで貯めるべき？についてお聞きしたいと思います！

あなたもFPに質問してみませんか？

例えば、「iDeCoとつみたてNISAはどちらがよいの？」「保険は掛け捨てよりも積立タイプがよいの？」など、世の中にはたくさんの金融商品がありますが、難しい言葉で書かれているからわかりにくい。でもFPに相談するまででもないけど、質問できる人がいない。そのようなことってありませんか？

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こんにちは！スタッフのマホです。

今回は、子どもの教育資金について駒崎FPに教えていただきたいと思います＾＾。

マホ「テレビなどで、大学卒業までにかかる教育資金は、子ども一人あたり1000万円以上というような話を聞いたことがあります。公立校か私立校によって違うとは思うのですが、大学資金はいくら位かかるものなのでしょうか？」

駒崎FP「小・中・高・大まで全てが公立学校で、尚且つ、大学は自宅から通学することが条件で約972万円というのが文部科学省のデータです。つまり、私立（文系）、私立（理系）、私立（医歯系）や大学を下宿とする場合には、まったく異なります。」

マホ「最低でも1000万円弱はかかるというデータなのですね。教育の選択肢を広げるにはもっと必要になりますね。」

駒崎FP「それでは、最もお金がかかる大学資金を例に解説しますね。大学資金は大きく分けて３つの資金が必要となります。

①入学費用

②在学費用

③下宿時の仕送り

①入学費用は、A受験費用、B学校納付金、C入学しなかった学校への納付金の３つがあり、

私立短大：約66.9万円

国公立大学：約71.4万円

私立大学文系：約86.6万円

私立大学理系：約84.5万円

という数値が、日本政策金融公庫のデータとなっています。これらの資金は、高校3年生のときに準備しておく必要がありますので、奨学金を利用することはできません。」

マホ「入学しなかった学校への納付金というのは考えてませんでした(^^;)入学前に必要なお金で奨学金を利用することはできないのですね。この時点では思ったよりも差がないように感じました。」

駒崎FP「②在学費用は、A学校教育費（授業料、通学費、教科書代など）、B家庭教育費（塾の月謝、おけいこごとの費用など）の２つがあり、

私立短大：約147.8万円

国公立大学：約107万円

私立大学文系：約157.6万円

私立大学理系：約184.3万円

という数値が、日本政策金融公庫のデータとなっています。これらの資金の一部は、奨学金を充てることができます。①入学費用と②在学費用を合計すると、

私立短大：約362.5万円

国公立大学：約499.4万円

私立大学文系：約717万円

私立大学理系：約821.7万円　　　なお、私立大学医歯系は、私立大学理系+1500万円～2000万円くらいです。」

マホ「国公立大学は私立大学と比較するとこんなにも違うのですね。しかし国公立大学にはなかなか入れないですものね(^^;)」

駒崎FP「③下宿時の仕送り費用は、賃貸の家賃により左右されますが、月額約8.5万円となっていますので、年間約102.3万円が仕送り平均額です。」

マホ「下宿時の仕送り費用まで考えておくのですね。将来できる限り選択肢を広げてあげられるように教育資金はしっかりと準備しておきたいですね！」

今回も駒崎FPありがとうございました＾＾

次回は、大学資金の準備は、学資保険と投資信託のどちらで貯めるべきなのか？についてお聞きしたいと思います！

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こんにちは！スタッフのマホです。

今回は、将来の準備として、iDeCoだけでなく変額個人年金や投資信託等を追加する場合について駒崎FPに教えていただきたいと思います＾＾。

マホ「前回、定年退職後の将来のお金はいくらくらい必要なのかについて教えていただきました。思った以上の不足分が明らかになり、まずはiDeCoをはじめようと思いました。ただiDeCoには月々掛金の上限金額があったように思います。iDeCoだけでは公的年金不足分に足りないので、変額個人年金や投資信託なども追加しようかなと考えるようになったのですが、どちらの方が「おススメ！」というのはあるのでしょうか？」

駒崎FP「確かにiDeCoだけだと、十分な老後生活資金を貯めるのは難しいですね。会社員の方は月々の掛金23,000円が上限ですので、仮に20年間運用して平均5.0%の運用益となっても、約945万円しか貯めることができませんね。変額個人年金保険と積立投資信託を比較した場合ですが、将来の受取り方が年金と確定しているなら、私は変額個人年金保険をお勧めしますし、一括受取りの可能性があるなら、投資信託をお勧めします。」

マホ「そうなのですね。変額個人年金保険と積立投資信託を比べた場合、受取り方によってお勧めが違うのですね！それぞれについて詳しく教えてください＾＾」

駒崎FP「変額個人年金保険は、投資信託や資産運用会社の助言をもとに株式や債券に投資をします。投資信託と同じような仕組みなのですが、保険料全額が投資されるのではなく、保険関係費用（保険契約の維持管理、死亡保障に要する積立金）を除いた金額を資産運用しています。つまり、運用金額が投資信託よりも少なくなるのです。そのため、同じ運用成績であれば投資信託の方が良いことになります。しかし、運用期限（ゴール）に近づくにつれ、運用先を株式から債券に比重を変えながら資産を保全（守る）する運用をしていくのですが、変額年金の場合は、投資信託を株式型から債券型に変更する手続きに、年12回までは手数料が発生しません。投資信託は売却と購入をするために手間と手数料が発生します。」

マホ「運用先の比重を変えながら資産を保全する運用をしていかないといけないのですね。変額個人年金保険は、運用金額が保険料から保険関係費用を除いた金額となるものの、保全運用に変更をする際の手間や手数料を考えると良いということですね。」

駒崎FP「また、年金の受取りが開始すると、変額年金の場合は債券型の投資信託で運用を続けながら、保険会社が年金を口座に振込みしてくれますので、手間がかかりません。一方、投資信託の場合は、ほとんどの証券会社では、受け取りたい金額に合わせて、売却手続きを毎回しなければなりませんので、手間もコストもかかります。これが10年も継続していたら、手間とコストで投資信託の方が分が悪くなっていくのです。つまり、年金受取りの前までは投資信託が良いのですが、年金受取りが開始すると、投資信託は売却手数料、税金、購入手数料が発生する頻度が多くなるのです。」

マホ「そういうことなのですね～。年金で受取ると考えた場合、単純に運用成績だけでなく手間や売却手数料、税金、購入手数料等トータルで考えないといけないのですね。」

駒崎FP「はい、その通りなのです。一般的には投資信託が良いと言い切っている専門家が多いと思いますが、将来の手間・コスト・税金も踏まえると、受け取り方で判断することがポイントだと思っています。私は、iDeCo、変額個人年金保険、外貨建個人年金保険に加入していますので、それらが年金不足額を補うためのつみたて投資です。」

マホ「そういう事なのですね＾＾駒崎FPは、iDeCo、変額個人年金保険、外貨建個人年金保険に加入されてるのですね( ..)φメモメモ　」

今回も駒崎FPありがとうございました＾＾

次回は、子供の大学資金についてお聞きしたいと思います！

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こんにちは！スタッフのマホです。

今回は、将来のお金はいくらくらい必要なのかを駒崎FPに教えていただきたいと思います＾＾。

マホ「前回、公的年金は大体どのくらいもらえるのかについて教えていただきましたが、将来のお金は、いくらくらい必要なのでしょうか？」

駒崎FP「将来必要なお金を見積りするには、人生設計（ライフプラン）を作っていることが前提になります。今後どのような人生を歩んでいくか、その実現のために何を行うかといった計画がライフプランになります。親の老後の世話、自分や夫婦の老後住まいや趣味・活動といったさまざまな面についての想定が含まれますが、マホさんのセカンドライフは、どのようなライフプランを想定していますか？」

マホ「ええと、、お恥ずかしながら具体的には考えた事がなかったのですが、想定してみます！

・住まい・・・このまま変わらず賃貸で都内に住み続けるか、他県に老後用の家を購入するのか悩み中（両親とは別に住み、基本的には夫婦2人の住まいの予定。）

・夫婦2人で年に2回の国内旅行又は年1回の海外旅行

・月３～４回の友人や家族との会食

・夫婦2人の生活費＋両親の生活費（一部）

まだ他にもあると思うのですが今思いついたのはこのような感じでした。現在の貯金・夫の退職金・公的年金だけでは足りないという事は確実なので、夫の退職時までには何とか出来るだけ準備をしておきたいです。」

駒崎FP「住まいは賃貸のままと考えると、現時点での「使うお金」と「維持するお金」+ご両親への仕送りがセカンドライフに必要な資金と考えられそうですね。ご両親への仕送りを月々5万円と考えた場合だと、毎月いくらくらいになりそうですか？」

マホ「毎月35万円くらいになるかと思います。」

駒崎FP「公的年金が夫婦2人で20万円／月だと仮定すると、毎月15万円の不足になりますね。」

マホ「そんなにですね！色々見直して計画していかないといけないですね(^^;)」

駒崎FP「65歳～95歳までの30年間の不足資金を一括で準備する場合は、65歳までに5,400万円の資金が必要ということになります。年金で受け取れる商品で備える場合は、運用しながら資金を取り崩していきますので、もう少し少ない資金でも足りる計算になります。また、働いたり、不動産投資をしていれば、もっと少なく済みますね。」

マホ「今から65歳までに一括で5,400万円の資金を準備するのは、今の状況では現実的に難しいので、支出の見直しとそういった年金商品を利用して準備していきたいです！」

今回も駒崎FPありがとうございました＾＾

次回は、iDeCoだけでは心配な場合についてお聞きしたいと思います！

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こんにちは！スタッフのマホです。

今回は、公的年金はいくらくらいもらえるのかを駒崎FPに教えていただきたいと思います＾＾。

マホ「前回、年金問題についてお話しいただき、高齢夫婦無職世帯平均で見たときに実収入より実支出の方が多くなり、毎月４～5万円の赤字になってしまうということでした。しかも実収入には公的年金以外も含まれているという事でしたね(^-^;）具体的に公的年金は大体いくらくらいもらえるのでしょうか？」

駒崎FP「はい、とても気になるポイントですよね。以下の条件でシミュレーションしてみますね。

・20歳から21歳は国民年金加入

・22歳～60歳まで厚生年金に加入（38年間）

・2003年3月までの加入期間3年：平均月額25万円

・2003年4月以降の加入期間35年間：平均年収504万円

加入時期によって、計算の基礎となるのが月額なのか、年収なのかが異なりますので、まずは条件を調べることから始めます。」

マホ「そうなのですね！加入時期によって計算の基礎が異なるのですね。はい！シミュレーションよろしくお願い致します＾＾」

駒崎FP「計算の仕方は、以下のようになります。

基礎年金A（令和2年4月以降）：月額65,141円（40年間加入）×12ヶ月＝781,692円

厚生年金B：25万円×12×0.7％×3年＝63,000円

厚生年金C：504万円×0.55％×35年＝970,200円

A+B+C＝1,814,892（年金額）・・・月額約15.1万円

となりました。夫婦の場合は2人分を受け取ることができますが、この結果はいかがでしたか？」

マホ「もしも単身者で家が賃貸だった場合と考えると、この年金額だけで家賃も支払っていくとなると足りないように感じますね。。。しかも国民年金のみの加入だったと考えると基礎年金だけではどうにも生活できないのですね。。」

駒崎FP「基礎年金の支給額は、昨年よりも上昇しました。日本年金機構のホームページで確認することができます。

https://www.nenkin.go.jp/oshirase/topics/2020/20200401.html」

マホ「基礎年金の支給額は昨年より少し増えているのですねΣ（・□・；）増えてるのは少し意外でした。」

駒崎FP「自分自身の年金額を簡単に調べるには、日本年金機構の年金ネットを利用すればできます。最初にIDの発行（郵送）が必要となりますので、興味があればやってみましょう！

https://www.nenkin.go.jp/n_net/」

マホ「日本年金機構の年金ネットですね！厚生年金の加入が飛び飛びなので早速はじめてみたいと思います＾＾」

今回も駒崎FPありがとうございました＾＾

次回は、将来のお金はいくらくらい必要なのか！？についてお聞きしたいと思います！

あなたもFPに質問してみませんか？

例えば、「iDeCoとつみたてNISAはどちらがよいの？」「保険は掛け捨てよりも積立タイプがよいの？」など、世の中にはたくさんの金融商品がありますが、難しい言葉で書かれているからわかりにくい。でもFPに相談するまででもないけど、質問できる人がいない。そのようなことってありませんか？

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こんにちは！スタッフのマホです。

今回は、昨年金融庁が発表した「年金問題」について駒崎FPにお聞きしたいと思います＾＾。

マホ「昨年、金融庁が発表した「年金問題」というのはどのような内容だったのでしょうか？」

駒崎FP「発表した内容は、『高齢社会における資産形成・管理』というテーマで、各界の専門家が結集した、「金融審議会市場ワーキング・グループ」の報告書でした。国民にとって、とても興味深いテーマですよね。」

マホ「そうですね。老後のお金についての不安は多くの人がもっているものだと思いますので、大変興味深いですね。」

駒崎FP「ポイントを簡単に説明しますと、

・現在60歳の人の約4分の１が95歳まで生きるという試算がある。

・収入が年金給付に移行するなど減少している。

・高齢夫婦無職世帯の平均的な姿で見ると、毎月の赤字額は約5万円となっている。

・この赤字額は自身が保有する金融資産より補填することとなる。

・65歳時点における金融資産の平均保有額は、夫婦世帯2,252万円、単身男性1,552万円、単身女性1,506万円となっている。

・不足額約5万円が毎月発生する場合には、20年（85歳）で約1,300万円、30年（95歳）で約2,000万円の取崩しが必要になる。

・支出には、老人ホーム等の介護費用や住宅リフォーム費用が含まれていないことに留意が必要である。

平均的な姿という前提条件が上手く伝わらなかった点が問題点となった訳ですが、現状がかわる訳ではないので、私としては報告書の提出は、国民にとって良いきっかけとなったと思っています。」

マホ「約4分の１が95歳まで生きるという試算ですかΣ（・□・；）。人生長い。。。65歳時点における金融資産の平均保有額、夫婦世帯2,252万円、単身男性1,552万円、単身女性1,506万円というところは言い換えると、65歳時点で最低でもこの位の金融資産の用意がないと毎月の赤字分は補えないのですよという事をより言いたいように感じました。支出には、老人ホーム等の介護費用や住宅リフォーム費用は含まれてないのですねΣ（・□・）2000万円だけではどうにも足りないようにも感じますが、報告書の提出により、老後2000万円問題というワード等をよく聞くようになり、多くの人々が年金問題について考える良いきっかけにはなりましたね。」

駒崎FP「高齢夫婦無職世帯の家計収支の内訳を見てみると、実収入209,198円、実支出263,718円と記載されています（－54,520）。この実収入には、社会保障給付（公的年金等）191,880円＋夫婦の勤労収入＋事業・内職収入＋仕送り金が含まれていますので、公的年金だけではないという認識が必要です。

なお、2018年の家計収支の統計では、高齢夫婦無職世帯の平均的な毎月の赤字額は41,872円、高齢単身無職世帯の平均的な毎月の赤字額は38,670円となっています。」

マホ「実収入・実支出の金額には疑問点はありますが(^^;)、公的年金だけではどうにも足らないという事ですね。」

駒崎FP「社会保障給付（公的年金等）の金額は、国民年金加入者の場合はもっと少なくなりますので、しっかりとした対策が必要ですね。」

マホ「そうですよね。。。さらに少なくなりますよね。早いうちからのしっかりとした対策が必要になりますね！」

今回も駒崎FPありがとうございました＾＾

次回は、年金はいくらくらいもらえるか？についてお聞きしたいと思います！

あなたもFPに質問してみませんか？

例えば、「iDeCoとつみたてNISAはどちらがよいの？」「保険は掛け捨てよりも積立タイプがよいの？」など、世の中にはたくさんの金融商品がありますが、難しい言葉で書かれているからわかりにくい。でもFPに相談するまででもないけど、質問できる人がいない。そのようなことってありませんか？

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こんにちは！スタッフのマホです。

今回は、つみたて投資の商品はどのように選んだらよいのか、駒崎FPにお聞きしたいと思います＾＾。

マホ「つみたて投資の商品はどのように選ぶべきでしょうか？」

駒崎FP「つみたて投資の商品選びには３つのポイントがあります。１つ目は、目的を決めることです。前回のブログでお金を３つに色分けしましたね。その３つのうち『殖やすお金』に色分けされたものが、つみたて投資の目的になります。」

マホ「なるほど～！」

駒崎FP「２つ目のポイントは、目標金額を決めることです。例えば、相続や介護で500万円や1,000万円、年金原資2,000万円、老後に自宅の建て替えや住み替え資金に1,500万円、子供の大学資金に500万円など、必要な金額を調べて目標金額を定めます。」

マホ「それぞれの必要な金額を調べ、目標金額を定めていくのですね！」

駒崎FP「３つ目のポイントは、ゴール設定です。目的ごとの目標金額がいつまでに必要なのかを設定します。つまり、目的ごとのつみたて期間を決めることに繋がります。」

マホ「目的、目標金額と順番に決めてきたので、目的ごとのつみたて期間を決めるのはすぐにできそうですね。」

駒崎FP「３つのポイントをしっかりおさえることで、その後の商品選びにおいて、方向性がぶれる可能性が小さくなります。商品選びは、ゴールしたときの「受け取り方」で決めるのが有効的です。受け取り方は、『保険金』・『年金』・『一時金』のいずれかです。保険金であれば、変額保険や終身保険で準備します。年金であれば、iDeCo、変額個人年金保険等で準備します。一時金は、つみたてNISA、ジュニアNISA、投資信託で準備します。」

マホ「本当ですね！3つのポイントをしっかり決める事が出来ていると、商品選びもスムーズに決められそうですね！」

今回も駒崎FPありがとうございました＾＾

次回は、昨年金融庁が発表した「年金問題」についてお聞きしたいと思います！

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こんにちは＾＾スタッフのマホです。

今回は、お金の色分け最後の3つ目について、駒崎FPにお聞きしたいと思います！

マホ「手取りのお金を３つに色分けし、その中の1つ目、日々出入りするお金『使うお金』は35%・2つ目、光熱費、目的貯金など、使いみち（使途）が決まっているお金『維持するお金』は35％を目安にと教えて頂きました。では、あと残りは1つとなりますがこちらはどのような内容となるのでしょうか？」

駒崎FP「お金の色分け3つ目ですね。10年以上先に必要なお金やセカンドライフのお金など、将来のためのお金は、『殖やす（ふやす）お金』と定義して、手取り収入の30%をつみたて投資にまわしましょう。」

マホ「3つ目は『殖やす（ふやす）お金』ですか！　将来の為のお金『殖やすお金』は、つみたて投資で準備するのですね。」

駒崎FP「『殖やすお金』の内訳を大きく４つに分類してみます。

①相続や介護の資金：葬儀費用、遺族の生活費、相続税納税資金、介護に必要な自宅のバリアフリー工事、介護施設入居費用

②セカンドライフの生活費：公的年金で不足する部分の私的年金

③セカンドライフの住まい：住宅ローンの繰上げ返済資金、自宅のリフォーム・建替え・利便性の良い自宅への住み替え資金

④子供の教育資金：大学進学時にかかるさまざまな資金

などがあげられます。①②は、どなたでも必要な資金ですね。」

マホ「なるほど～。そうですね＾＾」

駒崎FP「①～④までの殖やすお金は、いつまでに、どれくらい必要なのか、その方の年齢や投資スタイルによって、選ぶ金融商品（つみたて投資）が異なります。金融商品は、iDeCo、つみたてNISA、投資信託、変額保険、変額個人年金保険をメインに選ぶことがポイントです。」

マホ「以前に、つみたて投資は5ステップで考えるというお話がありましたが、お金の色分け『殖やすお金』は、その中のステップ１の部分ですね！」

今回も駒崎FPありがとうございました！
次回は、つみたて投資の商品選びはどのようにすべきかについて詳しくお聞きしたいと思います＾＾。

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こんにちは！スタッフのマホです。

今回は、銀行口座について駒崎FPにお聞きしたいと思います＾＾。

マホ「固定費や預金の銀行口座はひとつにまとめた方が良いのでしょうか？」

駒崎FP「なるべくでしたらまとめた方が管理がしやすくなるのですが、固定費の口座振替の指定ができない銀行口座があったり、口座振替の指定ができても積立定期預金の金利が低かったりするとなかなか上手くはいきませんね。マホさんは、いくつかに分けていますか？」

マホ「そうなのですよね～(;´･ω･)その時々でいくつかに分かれてしまっています。」

駒崎FP「特徴ごとに、銀行名をいくつかあげてみますね。積立定期預金の金利が高いのは、イオン銀行です（2020年5月現在は0.08％）。海外旅行のために外貨積立定期をするならソニー銀行です（12通貨）。ネットショッピングで便利なのは楽天銀行、ジャパンネット銀行で、ポイントが貯まったり、キャッシュバックもあります。食品や生活必需品を購入するお店がイオン系列の場合は、イオン銀行です。ポイントが貯まり、そのポイントを支払いにも使えます。口座振替については、都市銀行や地方銀行、信用金庫が便利ですね。ネット銀行等で光熱費の口座振替を対応していなくても、クレジットカード払いを対応しているケースがあります。その場合は、イオン銀行や楽天銀行のクレジットカードは活用できます。」

マホ「なるほど～！自分が良く利用するお店系列の銀行にまとめるのはポイントも貯まり良いですね！光熱費はクレジットカード払いにしていますが、イオン銀行や楽天銀行のクレジットカードにしたら良さそうですね～！」

駒崎FP「そうですね。その他にも振込手数料の無料回数が多かったり、利用できるATMの数やATM手数料が無料などでメリットのあるネット銀行もあります。特定の金融機関をおすすめするつもりはないですが、イオン銀行・楽天銀行・じぶん銀行・ジャパンネット銀行・住信SBIネット銀行・ソニー銀行などは利用されている方がまわりに多い気がしますね。」

マホ「さっそく固定費と貯金は同じ銀行口座にしてみたいと思います！今一度、口座と口座の使用状況について見直して、まとめられるものはまとめたいと思います(*^^)v」

今回も駒崎FPありがとうございましたm(__)m

次回は、つみたて投資は手取りのどのくらいを目安にしたらよいのか？についてお聞きしたいと思います！

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こんにちは＾＾スタッフのマホです。

今回は、固定費や貯金は手取りのどのくらいを目安にしたら良いのか駒崎FPにお聞きしたいと思います！

マホ「手取りのお金を３つに色分けし、その中の1つ目、日々出入りするお金『使うお金』は手取りの35%を目安にと教えて頂きました。では、毎月の家賃や光熱費、貯金はどのくらいにするべきなのでしょうか？」

駒崎FP「毎月の手取り収入の中から、お金を３つに色分けすることをご説明しましたが、今回は２つ目です。毎月の家賃や光熱費、目的貯金など、使いみち（使途）が決まっているお金は、『維持するお金』と定義して、手取りの35%くらいを目安にしましょう。」

マホ「『維持するお金』も手取りの35％くらいを目安にですね」

駒崎FP「『維持するお金』の内訳を詳しく説明しますね。まずは、35%のうち、30%は「固定費」です。固定費には、住居費、光熱費、車関係費、教育費（学校・塾）、通信・交通費、各種ローン、保険料（掛け捨て）が含まれます。こちらは、毎月の費用がある程度固定する部分です。」

マホ「『維持するお金』35%のうち、「固定費」は30%ですね。」

駒崎FP「『維持するお金』35％のうち、5%は「貯金」です。貯金は、旅行、家電購入費、冠婚葬祭費用、住宅・車購入の頭金を目的に毎月貯めていきます。これらの費用は、毎月かかるものではありませんが、生活の維持や楽しみ、交友関係に必要なお金です。毎月、給与振込み口座から自動的に引き落としできる「積立定期預金」に申込みすれば、強制的に貯蓄ができます。」

マホ「「貯金」は５％でもよいのですかΣ（・□・）！そう聞くと無理なく楽しみに貯金できそうです。「積立定期預金」は確実で良いですね＾＾お金を色分けし用途と割合を把握することは本当に大事ですね！」

駒崎FP「5%の貯金を20ヶ月続けると、毎月の手取額が貯金できますし、20年続けると年間手取額の貯金ができますので、5%貯金はバカにできませんね！」

今回も駒崎FPありがとうございました！
次回は、銀行口座についてお聞きします＾＾。

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例えば、「iDeCoとつみたてNISAはどちらがよいの？」「保険は掛け捨てよりも積立タイプがよいの？」など、世の中にはたくさんの金融商品がありますが、難しい言葉で書かれているからわかりにくい。でもFPに相談するまででもないけど、質問できる人がいない。そのようなことってありませんか？

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